フードビジネスにおける変革に対する抵抗の諸原因とは
ビジネスを取り巻く環境の「変化」に伴って、昨日までの「常識は非常識」と言っても過言ではなくなりました。
多くの企業（会社）が抱える重要なテーマは、時代の「変化」に即応できる革新体質で、またそれに対応できる「人財確保」で、「変革」です。
「変化」には３つの「変化」があり、
１．「意思決定の機会が増えたこと」
２．「話が通じなくなったこと」
３．「情報の処理量が増えたこと」
でした。
ゴードン・リピット氏が述べた「CHANGE」＝「変化」という話しの中では、「過去に成功体験のある人間は、変化に対して非常に抵抗感があり、それを恐れる」という主旨を前回お伝えしました。
具体的には、
１．「変化」の２つのタイプ
２．「変化」の４つのレベル
３．「変化」を受け止めていく従業員の７つの心理的局面
でした。
そして、４．として「変革」に対する抵抗の諸原因として挙げられる代表的なものは、
① 「変革」の目的や目標が不明確な時に抵抗する
② 「変革」への計画に参画することへの意識が不十分な時に抵抗する
③ 「変革」についてのコミュニケーションが不足している（説明がない）時に抵抗する
④ 「変革」が個人的利害得失や個人的アピールの上に成り立っていると感じられる時に抵抗する
⑤ 「変革」しても充分に報われない（やり甲斐がない）と感じられる時に抵抗する
⑥ 「変革」が初めてで、失敗する可能性が高いと感じられる（怖れ）時に抵抗する
⑦ 現状に満足している状態では抵抗する
⑧ 集団的規範を無視して取りかかる時、大幅に行動様式を変えなければならないと感じ抵抗する
⑨ 「変革」の推進者に対して信頼感がない時に抵抗する
⑩ 「変革」が急激すぎる（時間も物量も）と感じられる時に抵抗する
です。
ビジネスを取り巻く環境や経済状況が目まぐるしく「変化」する今の時代、企業（会社）は競争優位性を構築するために「変革」というキーワードを繰り返し使います。
中小規模のフードビジネスにおいても、会社を「変革」することで、更なるビジネスチャンスの創出、生産性の向上、組織力の強化、人財育成による更なる成長と永続、社内コミュニケーションの円滑化など、その期待される効果は限りがありません。
しかし、本気で（本格的に）取り組むのであれば、上記の「変革」に抵抗する諸原因を理解しておかなければ、
実行するはずの従業員が意に反して、経営者の抵抗勢力になることでしょう。
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※「共創戦略研究所」とは、NPCが福岡市で運営するプロジェクト支援事業で、NPCとはネクスト・プラクティス・コンサルティングの略です。
