目先のリストラが、周りの士気を下げていないかの確認

業績不振を理由に、それに対応するために社内をスリム化することを、よく「リストラ」と言います。

経営者からすれば、業績不振の現状(業績)を目の当りにすると、特に賃金の高い中間管理職以上を棚卸することは決して間違っているとはいえません。

しかし、「リストラ」の目的は、骨太の筋肉質の経営状態を目指しているのにも関わらず、その状態になるどころか、一向に業績回復が見込めないケースが多々あります。

 

ということは、「リストラ」の計画自体が問題なのか、それとも、それ以前のマネジメントの問題なのかはよく吟味しなければなりません。

安易な(短絡的な)「リストラ」は、経営資源の「人」を必要以上に枯れさせてしまう恐れがあります。

「リストラ」は、その優先順位付けやリソース配分を間違うと、企業(会社)とって取り返しのつかいないことになります。

まずは現状を精査し、分析をしっかり行い、その後に大切なのは「実態調査」です。

 

業績不振や不況対策は多くの場合、外科手術的な対策(治療)を行うのが一般的です。

出血を止めたり、患部を切除したりする荒療治は当然必要です。

赤字の垂れ流しは止めなければなりませんし、穴の開いたバケツはふさぐ、腐った膿は出し切るのは至極当然です。

しかし、強引な外科手術や荒療治には、病巣のみならず、周りの健全な箇所へのダメージを与えることを忘れてはいけません。

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企業(会社)における「リストラ」も同様です。

リストラ(ここでいう人員削減)でよくみられるのが、企業(会社)にとって確保しなければならない人材までもが、退職してしまうことです。

会社にとって必要な人材流出とは、ある意味、会社にとって貴重なノウハウが外部に持ち出されてしまうということです。

必要な人材の流出とは、企業(会社)の潜在的能力である無形資産(知的財産)が劣化し、企業(会社)が成長するための「原石」を失うことに他なりません。

 

先の外科的手術の例のように、その対象者が人であれば、術後のリハビリやケアなどのより、回復します。

しかし、企業(会社)においては、止血したり、患部を切除するだけでは、目先の財務指標に若干成りの成果が出るだけです。

「リストラ」による効果と、それに付随するリスクを考慮して「経営革新」を断行しなければ、大手企業ではない中小規模のフードビジネスにおいては、逆にその損失は短期間では挽回(回復)できないことを認識しておかなければなりますん。

 

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